不動産会社に足元を見られることも

不動産会社といえば、一度訪問したお客さんにしつこく電話営業や訪問営業をして、なんとしてでも物件を販売しようとするわけではありません。

 

以前、駅から徒歩8分の物件の内覧を不動産会社に依頼したことがありました。

 

その物件は妻に先立たれ、一人で一戸建てに暮らしていた高齢者の方が、いよいよ自分も施設に入所するということで売りに出したとのことでした。

 

建物は古く、リフォームに最低でも1千万円は必要とのことで、結局お断りの電話を入れたことがあります。

 

名前や住所などはその際に訪問シートに記載したので、もしかしたら、その後別の物件の案内が来るかと待っていましたが、不動産会社からはなんの連絡もありませんでした。

 

あまりにしつこい営業も嫌なものですが、まったくその後のアプローチもないのは、それはそれで少しさびしく感じます。

なんとなく足元を見られてしまったようで少しショックでした。

経験豊富なコンサルタントが最適な不動産会社を紹介【不動産投資の道しるべ】

このように、不動産会社によっては、その会社が得意としている分野や求める客層と違っていると判断されたら、まったく営業されないことになります。

 

不動産投資の道しるべは、一人一人に最適な不動産会社を紹介してくれるマッチングサービスです。

 

紹介を担当するのは不動産経験10年以上のコンサルタント。

不動産投資の道しるべが不動産投資を始めたい方だけでなく不動産業者に不信感を持っている方にも支持される理由

  1. 紹介を無料で行ってくれる
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  6. 多くの不動産形態に対応
  7. 中立的な立場でサポート
  8. 退職後の生活を事例で紹介

退職後の生活を事例で紹介

不動産投資を考えている方なら、

  • 将来受け取れる年金はどれ位なのか
  • いつから受給したほうが得なのか
  • 果たして年金を受け取れるまで健康でいられるのか
  • 制度が変更されて受け取りが先送りになるのではないか

などの不安を抱えているはず。毎月年金が50万円支給されることが確実なら、 金持ち喧嘩せずのことわざの通り、不動産投資などリスク資産を購入しなくても安泰です。

 

ですが、逃げ切り世代では無い方や自営業者、中小企業に勤めている方などはあまり将来のことは考えたくないかもしれません。

 

それどころか、今の生活をどのようにやりくりしていくかで頭が一杯で、とても何十年も先のことなど考える余裕がないという方も多いかもしれません。

不動産投資の道しるべのホームページには、そのような方が目を背けたいような現実が掲載されています。

  • 厚生年金(老齢厚生年金)の男女平均支給額:147,872円
  • 国民年金(老齢基礎年金)平均支給額:55,244円

2階建て構造になっている厚生年金の平均支給額があれば、なんとか生活は出来そうです。ですが貯金がない状態では生活はラクではないはず。

 

高齢者施設に入所したくても、厚生年金のみではむずかしいでしょう。

 

自営業の方やフリーランスの方が受け取れる1階建て構造の国民年金だけなら、かなり生活費を切り詰めても限度があります。

 

そのため、自営業者などは、国民年金基金などで自ら2階建てや3階建て部分を出来るだけ若い年齢のうちから用意しておく必要があるのです。

 

今なら、個人型確定拠出年金iDeCo(イデコ)で老後の年金不足に備えている方も少なくありません。

個人型確定拠出年金は運用成績によって将来受け取れる年金額が異なってきます。景気が良い時や金利が高い時なら、掛け金の合計を上回る金額を受けとれる可能性はあります。

 

しかし、景気が減速傾向の時や金利が全般的に低めに設定されている金融商品しか選べないなら、掛け金の合計よりも下回る金額しか受け取れない可能性もあります。

 

その反対に国民年金や厚生年金のように確定給付年金なら、運用成績に関係なく、あらかじめ受け取れる金額が決まっているので安心です。

 

確定給付年金は企業にとっては、年金資産の運用に失敗してしまったら、その穴を会社の資産で補わなくてはならないので、企業業績を圧迫することも考えられます。

 

その点企業が運営する確定拠出年金(企業型確定拠出年金)なら、そのような心配がないので、企業にとっては計算できるので導入しやすいとも言えます。

自分で私的な年金を構築していく方法も

個人事業主の方が自分で国民年金の上乗せ部分をなんとかするとなると、国民年金基金や個人型確定拠出年金に加えて、自分で私的な年金を構築していく必要も出てくるかもしれません。

 

その一つが不動産投資と考えれば、不動産の勉強にも力が入るのではないでしょうか。

 

もちろん、不動産投資を専門に扱う業者を自分の力で見つけるのは、時間的にも情報的にも限りがあるので、不動産投資の道しるべのような、中立的なサイトを利用するのも一つの方法です。